年金の14万円だけで、夫婦２人が生活することは可能か？
ネットでこの手の見出しの記事を見掛けたので、気になって読んでみた。
各種政府の統計等を見ると、定年後の夫婦二人のモデル世帯の場合、月当たりの月収が約23万円、支出が約27～28万円というのが一般的な気がするので、さすがに月に14万円で夫婦二人が生活して行くのは難しいのではないかと思った。
月14万円の生活費の内訳
気になる生活費14万円の内訳は以下の通りである。
ただ、持家を前提に、住居費は1万円と想定している。固定資産税+αということのようだ。
- 住居費 1万円
- 食費 3万円
- 通信費 1万円
- 水道光熱費 2万円
- 交際費 ５千円
- レジャー費 5千円
- 教養娯楽費 5千円
- 日用品費 5千円
- 被服費 5千円
- 医療費 1万円
- 保険代 5千円
- 小遣い 2.5万円
- 雑費 5千円
- （合計 14万円）
5千円の項目が多く、あまりピンと来ないところはあるが、これを見ると何となく、やっていけないこともない気がする。
レジャー費、教養娯楽費、小遣いの合計が３万5千円の内訳が気になるが、見るからに不可能という感じもしない。
ただ、切り詰めるところは全て対応済みのようなので、各項目において余裕はほとんどない。
また、交際費は5千円しか無いので、子供とか孫への支援・供与的な支出があれば、その分は赤字ということになるのだろう。
それから、持家を想定しているので、リフォームとか修繕の必要性が生じると、この予算ではカバーできないので、別途貯金を用意しておく必要がある。現役サラリーマン時代に買った家だろうから、修繕代がゼロという訳には行かない。
さらに、家電、家具等の耐久消費財の買い替え等についても、別途貯金で対応という前提になっている。
他には、自家用車は保有していないという想定であると思われるが、独立した交通費の項目は無い。そうなると、地方の場合だと、交通手段が気になるところである。
結局、夫婦二人で月14万円の生活というのは、それでやっていけるという意味ではなく、生活費を下げる場合の各支出項目の目安という意味になるのだろうか？
ある程度まとまった貯蓄が無いと、さすがに夫婦二人で月14万円というのは現実性に欠ける気がする。
月14万円の生活をするために止めたもの
ただ、この記事で参考になったのは、月14万円という低コスト生活を実現する為に、止めたもののリストである。これらについては、月14万円の生活を目指さなくても、節約の観点から再現性があると言えよう。
（止めたものリスト）
- 新聞
- BS視聴契約
- クリーニング
- 外食
- 本、雑誌
- お酒、嗜好品
- タクシー
- 自家用車
もっとも、都心部では新聞は既に止めている人は結構多いだろう。私も紙の新聞は十年以上前から取っていない。BS放送も不要かも知れない。
また、クリーニングについては現役時代の様に出勤するということが無くなれば、削減することは可能であろう。
外食は、コンビニ飯と並んで、節約の典型的なターゲットであるので、ゼロにしなくても削減することは悪くないだろう。
タクシー代も削減すべきであるが、自家用車が無い場合には、いざという場合にどうするのかが気になるところである。
本、雑誌は図書館で対応ということであるが、私としては、メルカリとかブックオフとかでいいので、多少は読書を楽しんでもいい気がするが、どうだろうか？
また、同様に、お酒を減らすのはわかるが、果たしてゼロに出来るかは疑問である。
お酒が好きなら、多少は飲んでも悪くない気もする。もちろん、そういうことをやっていれば、月14万円での生活は成り立たないのかも知れないが。
とりあえず、月14万円生活モデルを目指す必要は無いが、定年後の家計を予め考える場合の参考にすればいいだろう
大企業のサラリーマンの場合、定年まで勤め上げると、月に20万円台の年金はあるだろう。
また、退職金もある。それに、60代であれば、バイト等で月数万円程度は稼ぐことも可能だろう。
従って、月14万円に収めることを考える必要は無いが、50代のうちに、年金生活を想定して家計簿的なものを考えてみる必要があるだろう。その際、何が削減出来て、何が削減できない（したくない）のかを考え、自分達にとっての優先順位を明確化しておくといい。削ることばかりを考えると気が滅入るだけで、精神衛生上良くないし、ストレスを伴う節約は結局長続きしないからだ。