定年後とお金、積立期間を長くする方法について考えてみた

老後資金を50歳過ぎて始めた場合、積立期間が課題となる

 老後資金について意識し始めるのは、50歳を過ぎてからという人が多くないだろうか?

老後資金対策を始めるのは、早ければ早いほどいいが、30代とか40代は仕事、住宅ローン、子供の教育等で精一杯で、老後資金のことまで考える余裕が無いからだ。

 ただ、老後資金を積立投資で形成する場合、老後資金の額を決めるのは、

「毎月の積立金額」、「想定利回り」、「積立期間」の3要素である。

 このうち、50歳を過ぎて積立投資を始めた場合、悩ましいのが「積立期間」である。

https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/tsumitate-simulator/ 

積立期間、長く投資を継続することは非常に効果的なのであるが

 老後資金を積立投資で形成する場合、積立期間は非常に重要である。

何故なら、積立投資における「複利効果」が長くなればなるほど効いて来るからだ。

 例えば、上の金融庁のリンクの積立シミュレーションソフトを参考にし、

毎月5万円の積立投資を、想定利回り5%(年利)で継続したとしよう。

 仮に10年間継続すると、776万円になる。

それが、15年間継続すると、1,336万円になる。

さらに、20年間継続すると、2,055万円になる。

 反対に、7年間継続だとすると、502万円に、

5年間だと、340万円にしかならない。

 50歳を過ぎてといっても、51歳で始めるのと、59歳とでは、積立投資を継続が可能な期間が全然異なって来るのであるが、50代前半で始めた場合、少なくとも10年間、出来れば15年間位継続したいものである。 

しかし、サラリーマンは50歳を過ぎると、積立投資を阻害する壁に何度もぶつかる

 50歳を過ぎて積立投資を始める場合、いろいろとその継続を阻害する壁にぶつかってしまう。

 まずは、役職定年である。

55歳とか、57歳で役職定年になると、役職を剥奪され、年収は23割減額されるだろう。

さらに、60歳で再雇用になると、年収は半減、ひどいケースだと1/3という話も聞くので、こうなると、積立投資の継続は非常に厳しくなる。

 他方、50代、特に50代後半となると、一般的には年収を増やせるような転職は非常に難しいし、年収の減額分を副業でカバーするというのも同様に厳しい。 

厳しい環境の下、積立期間を長くする方法を考えてみる 

  • 貯金を原資に積立投資を継続する

 まずはこれである。

役職定年における年収減は、何とか節約で対応するとしよう。

問題は60歳の再雇用時の大幅年収減である。この場合は、貯金を使って積立投資を継続するというのが現実的かも知れない。

 例えば、それまで月5万円を積立していた場合、年間の積立投資に必要な資金は60万円である。そして、65歳で再雇用期間を満了するまで積立投資を継続するのであれば、

60万円×5年間=300万円、積立投資に回せる預貯金があればOKということだ。

 同じ会社のサラリーマンでも60歳時点での預貯金の額は本当に、千差万別なのであるが、

そこそこ、ゆとりがある大企業のサラリーマンであれば、それほど難しくは無いかも知れない。

 なお、「そんな余裕があるのであれば、60歳からの積立原資にするのではなく、今投資をすればいいのではないか?」という疑問があるだろう。お金は寝かしているよりも、投資に回してその間、働いてもらった方がいいからだ。

 これについては、預貯金の額やその後の生活プランによる。

相続等で数千万円を手にしたのであれば、300万円を今の段階で投資をするのでもいいだろう。ただ、家の補修等、思わぬ支出が生じる場合もあるので、それらのためにキープしておきたいのであれば、今投資をするのではなく、一応将来に向けた積立原資として取っておくのもありだろう。

 このあたりは一律に、こうしなければならないということは無いので、それぞれに資産状況や臨時支出リスク等を勘案して決めればいいだろう。

 なお、退職金を原資に積立投資を継続するのはあまりお勧めできない。

何故なら、退職金は老後の生活資金として、満額キープしておきたいからだ。

 ・積立投資の毎月の積立金額を減額する

 役職定年、再雇用による年収減に直面し、節約や預貯金での対応が難しい場合、

毎月の積立金額を減額するという方法もある。

 毎月5万円だったのを3万円にするとか、毎月10万円だったのを5万円にするという方法だ。

 ここでのポイントは、どんな形になるにせよ、積立投資を「継続」するということだ。

そうすることによって、「節約」の状況を維持できるからだ。

 積立投資をするということは、そのために「節約」を行い、積立投資の金額を最大化している状況が想定される。「攻撃は最大の防御」、とは少し異なるかも知れないが、積立投資を頑張るということは、同時に節約も頑張ることになるだろう。

 ところが、役職定年や再雇用の際に、「やむを得ない」ということで、完全に積立投資を止めてしまうと、同時に「節約」状態も崩れてしまうリスクがある。それを避けるために、たとえ月1万円でも2万円でも、積立投資を継続する意味はあるのである。

 この問題については、サラリーマンの先輩で老後資金の蓄積に成功した人達からいろいろと聞く機会がある。興味深いのは、積立投資を5年以上継続し、徐々に残高が増えていくのを見るとそれがモチベーションになって、継続する意欲が高まっていくそうだ。

まだ積立投資を始めた段階だとピンと来ないが、まずは5年間何とか継続したいところである。